Newsweek

丸川知雄

中国経済事情

5G「生活革命」が始まった!

2019年05月07日(火)07時00分
    5G「生活革命」が始まった!

    モバイル関連見本市「モバイル・ワールド・コングレス」に展示されたサムスンの5Gスマホ(2019年2月25日) Sergio Perez−REUTERS

    <自動運転や遠隔医療や没入感満点のVRスポーツ中継──5Gというととかく夢の技術として語られがちだが、この4月から始まったサービスでは、今使っている技術の延長線上に生活を一変させる革命が起こる>

    4月3日、韓国の通信会社、KTとSKテレコム、そしてアメリカの通信会社、ベライゾン・コミュニケーションズが相前後して次世代通信規格「5G」の商用サービスを開始した(『日経ビジネス』2019年4月15日)。

    「5G」というと自動車の自動運転ができるとか、万物がインターネットでつながるIoT(物のインターネット)が実現するとか、夢のような未来の話かと思いきや、意外に早く5G時代が始まったのである。

    4月16~17日に開催されたファーウェイ(華為技術有限公司)のグローバル・アナリスト・サミットで発表された調査によれば、アンケートに回答した世界各国の通信業者のうち42%が2019年のうちに5Gのサービスを始める予定だと回答し、27%は2020年に始める予定だという(Huawei, Mobile World Live, 5G Report: Accelerated momentum in 5G network rollouts as the search for business models continues, 2019)。

    4Gが始まった2009年に比べて、5G元年である2019年には専用チップや基地局、スマホなど5Gに対応した機器がすでに数多く出ているので、これから5Gへの移行が急ピッチで進み、2022年には全世界のユーザー数が5億人に達するとファーウェイでは予測している。日本のドコモ、au、ソフトバンクも2019年のうちに試験サービスを開始し、2020年に本格始動する予定である。

    marukawasatuei190502.jpg
    ファーウェイのグローバル・アナリスト・サミットで登壇した胡厚崑(Ken Hu)副会長。筆者撮影

    テレビカメラがワイヤレスに

    自動運転はまだ実験段階だというのに、通信事業者たちはなぜ5Gへの移行を急いでいるのであろうか。その理由はいたって現実的で、通信の運営コストが削減できるからである。調査によれば通信事業者の52%が5Gを始める最も重要な動機としてコストの削減を挙げていた。つまり、同じビット数の情報をやりとりするのに、5Gの方が従来の通信方式より低コストでできるのである。

    つまり、5G時代が始まったからといっていきなり自動運転が始まるわけではなく、いま我々がスマホで使っているサービスがもっと快適にサクサク動くようになる、という程度が当面の展開であろう。

    だが、そうした量的な向上のすぐ先には質的な転換が待っている。

    例えば、通信速度が速い5Gを使えば4Kや8Kの画像を無線で送ることができるので、テレビカメラをワイヤレスにすることができる。スマホぐらいの小さなカメラを使っても大画面での視聴にも十分耐えるような質の画像を現場から中継することが可能になる。そうなると、テレビ局のカメラマンの仕事もだいぶ楽になるだろう。だが、より突き詰めて考えると、スマホに装備されたカメラでテレビ中継できるということになれば、高価な放送機材を持たないような人々もテレビ報道をすることが可能となり、放送というもののあり方が根本から揺さぶられる可能性もある。

    プロフィール

    プロフィール

    丸川知雄

    1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

    注目のキーワード

    注目のキーワード

    ニューストピックス

    本誌紹介

    特集:世界を操る政策集団 シンクタンク大研究

    本誌 最新号

    特集:世界を操る政策集団 シンクタンク大研究

    政治・経済を動かすブレーンか「頭でっかちのお飾り」か、民間政策集団の機能と実力を徹底検証

    2019年11月19日号  11/12発売

    人気ランキング

    • 1

      ヤクルトが韓国で最も成功した日本ブランドになった理由

    • 2

      香港の若者が一歩も退かない本当の理由

    • 3

      自殺大国の韓国で生前葬が大人気、2万5000人以上が「死」を体験

    • 4

      日本アニメはネットフリックスを救えるか?

    • 5

      それでも僕らがトランプを支持する理由

    • 6

      200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

    • 7

      国連制裁決議にも従わず......北朝鮮とウガンダのデ…

    • 8

      英国「連合王国」は10年後に存在せず!? 世論調査で…

    • 9

      「赤い州」に誕生する民主党知事、「異変」が起きて…

    • 10

      香港デモ、警官発砲で1人重体か 全土に混乱広がる

    • 1

      「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

    • 2

      日朝戦争なら韓国は北朝鮮の味方、日本はいつの間にか四面楚歌?

    • 3

      韓国通貨危機の裏側を赤裸々に暴く 『国家が破産する日』

    • 4

      母親に育児放棄されたチーターが、犬の「代理きょう…

    • 5

      200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

    • 6

      文在寅政権の「自滅」を引き寄せる大統領側近らの忖度

    • 7

      人肉食の被害者になる寸前に脱出した少年、14年ぶり…

    • 8

      ストレス耐性は就学前に決まる? 産業医が見た「スト…

    • 9

      10兆円規模の資本金を2年で使い果たしたソフトバンク…

    • 10

      北朝鮮、安倍晋三を「愚かで性悪」と罵倒 外交でも…

    • 1

      韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわかっていない

    • 2

      マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

    • 3

      「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

    • 4

      意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の…

    • 5

      インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

    • 6

      「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

    • 7

      中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

    • 8

      ラグビー場に旭日旗はいらない

    • 9

      性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

    • 10

      アメリカが韓国に「最後通牒」......日本との安保対…

    もっと見る

    Picture Power

    レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

    【写真特集】不世出のスター写真家リチャード・アヴェドンを見つめ続けた16年