コラム

【英国から見る東京五輪】タイムズ紙は開会式を「優雅、質素、精密」と表現

2021年07月26日(月)17時48分

北京五輪でもロンドン五輪でも、それぞれ素晴らしい開会式が行われ、「一体、東京五輪はこれ以上何ができるのか」と思ったものだ。

北京五輪の開会式とは(ウィキペディア)

しかし、今になって思うと、北京五輪の開会式は「大きさ・豪華さで勝負」という印象を残した。

ロンドン五輪の開会式は、英国が誇る産業革命の歴史や所得の大小にかかわらず医療サービスが無料で受けられる「国民医療サービス(NHS)」などをモチーフとして選んだ。

ロンドン五輪の開会式とは(ウィキペディア)

北京五輪が国力の大きさを世界に見せつけた開会式だったとすれば、ロンドン五輪はいかに自分たちが世界に先駆けてトレンドを作ってきたかを誇示する開会式だった。

後者では、まさにロイドパリー氏が言うところの「生意気な人物が見せる利口さ」が表に出ていた、ともいえる。

例えば、筆者が思い当たるのは「世界に先駆けて産業革命を実施」、「世界に誇る国民医療サービス」、「ワールドワイドウェブを考案したティム・バーナーズ=リー氏の登場」、「世界的に著名なジェームズ・ボンド映画のもじり」など、「私たちって、すごいでしょう、賢いでしょう!」という要素が並び、確かに「すごいね!賢いね!」なのだけれども、自己満足的だったようにも思うのである。

「東京は北京やロンドン五輪の開会式をどうしのぐのだろう」、と筆者は思ったものだ。

しかしながら、実は「しのぐかどうか」という物差しで見るべきではなかった。

考えてみれば、23日の五輪開会式は「どうだ、東京は(あるいは日本は)こんなにすごいんだぞ」という、いわば「勝ち誇った雰囲気」を見せる機会であるべきではなかった。新型コロナの感染が影を落としており、多くの人が延期あるいは中止を求めていた。日本にいる皆さんがよくご存じのように、当初の予算を大きく超過の上に、スキャンダル続きでもあった。

開会式の番組が始まってすぐに気づいたのは、静けさ(無観客であったせいもあるだろう)、真剣さ(パンデミックが広がる中、真剣にならざるを得ない)であった。浮かれている場合ではない、というメッセージだった。

新型コロナで亡くなった方を追悼するためのダンサーによるパフォーマンスや、コロナの犠牲者及び1972年のミュンヘン大会でイスラエルのメンバーが殺害されたテロ事件で命を落とした人への黙とうはまさにこうした真剣さを表すシーンだった。

光る知力、アート

開会式が進む中で、青い衣装を身に着けたパフォーマーが50の競技のピクトグラムをパントマイムで紹介し、発光ドローンを使って東京大会のシンボルマークが夜空に浮かび上がった。

プロフィール

小林恭子

在英ジャーナリスト。英国を中心に欧州各国の社会・経済・政治事情を執筆。『英国公文書の世界史──一次資料の宝石箱』、『フィナンシャル・タイムズの実力』、『英国メディア史』。共訳書『チャーチル・ファクター』(プレジデント社)。連載「英国メディアを読み解く」(「英国ニュースダイジェスト」)、「欧州事情」(「メディア展望」)、「最新メディア事情」(「GALAC])ほか多数
Twitter: @ginkokobayashi、Facebook https://www.facebook.com/ginko.kobayashi.5

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ビジネス

劉鶴副首相が米財務長官と電話会談、経済状況など協議

ワールド

韓国GDP、第3四半期は前年比+4.0%に鈍化 消

ワールド

米入国の外国人にワクチン義務化、バイデン氏が署名 

ビジネス

米スタバ、インドで出店加速へ ドライブスルーなど検

MAGAZINE

特集:DXで復活する日本の製造業

2021年11月 2日号(10/26発売)

デジタル技術による「カイゼン」がものづくり産業と職人頼みの現場を変える

人気ランキング

  • 1

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 2

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー「ストレスフリーな状態と良質な睡眠が集中力を養う」

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    巨大コンテナ船が米東海岸に... IMF、成長率予測を5…

  • 5

    ビットコイン過去最高値、オンチェーン分析で見えた…

  • 6

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 7

    日本抜き「新クアッド」発足、笑うのはインド

  • 8

    A・ボールドウィンに「弾は入っていない」と銃を渡…

  • 9

    アップルカー、中国企業に振られる? EV電池調達でパ…

  • 10

    中国の衛星が3月に軌道上で突然分解......その理由が…

  • 1

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 2

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚…

  • 5

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 6

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 7

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 8

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスよ…

  • 9

    地面に信号! 斜め上を行く韓国の「スマホゾンビ」…

  • 10

    小惑星帯にある42個の天体が画像でとらえられる

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 7

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中